社会分野（エネルギー）の大規模アプリケーション開発におけるプロジェクトリーダー（主任）

【募集背景】 事業拡大による受注増加に伴い、各開発プロジェクトの体制強化を図るため。 【職務概要】 ・アプリケーション開発及びプロジェクト管理(社員のみならず開発パートナーの取り纏めも含む) ・顧客折衝や日立グループ内の各種調整 【職務詳細】 社会分野（エネルギー）の大規模アプリケーション開発において、アプリケーション開発リーダー※として、基本設計～製造／テストまでを実行・取り纏めを行う。 ※大規模アプリケーション（例：電力のIT・OT統合システム　200人月） ※アプリケーション開発リーダーとして、開発パートナー（協力会社）のメンバー10～30名を取り纏めます。（プロジェクトによっては更に取り纏め規模が大きくなる場合があります。） 【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】 ・社会インフラを支える大規模システム開発をプライムベンダーとして一気通貫で経験を積むことができる。 ・社内でもアプリケーションの開発に特化した組織であり、高い技術力を身に着けることができる。 ・高い技術力を持つメンバと、切磋琢磨しながらスキルを高めあえる環境がある。 ・実力、経験に応じて将来的に多様な分野(金融、産業、公共)でのキャリアパスも経験可能。 【働く環境】 　・配属組織/チーム：25～30名/部。プロジェクトは、日立製作所社員：3～4名。 　　開発パートナー（協力会社）：10～20名。 　・働き方：担当する案件にもよるが、在宅勤務も可。 　（2026年8月時点：在宅週2日程度※案件やフェーズによっても異なりますので、一例としてご理解ください。） ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。

【下記いずれも必須】 （1）Javaを用いた大規模アプリケーション開発の経験（目安：7年以上） （3）社内外（所属メンバー・開発パートナー・顧客）においてコミュニケーションを取り各種調整ができる方 （4）リーダーを目指し責任感をもって仕事に取り組むことができる方

【全職種共通（日立グループ コア・コンピテンシー）】 ・People Champion（一人ひとりを活かす）： 多様な人財を活かすために、お互いを信頼しパフォーマンスを最大限に発揮できる安心安全な職場(インクルーシブな職場)をつくり、積極的な発言と成長を支援する。 ・Customer & Society Focus（顧客・社会起点で考える）： 社会を起点に課題を捉え、常に誠実に行動することを忘れずに、社内外の関係者と協創で成果に責任を持って社会に貢献する。 ・Innovation（イノベーションを起こす）： 新しい価値を生み出すために、情熱を持って学び、現状に挑戦し、素早く応えて、イノベーションを加速する。 【その他職種特有】 ・リーダシップ ・コミュニケーション能力 ・最後までやり抜く責任感 ・社会貢献への意欲

830万円〜1,080万円

※内訳：月給12か月分および標準的な賞与（賞与業績反映分、時間外勤務手当や住宅手当などの諸手当は別途支給。ただし、主任クラスおよび担当者クラス上限の年収は、裁量労働勤務手当を含む）。 ※事業部長・本部長クラス上限の年収は、株式報酬を含む水準（一部対象者のみ）。 ※担当者クラス下限の年収は大学学部卒初任給ベースで算出。 ※ポジションの職責の大きさに応じて報酬を決定するため、同じクラスの中でも年収の幅があります。

486,000円〜632,000円

主任

・プロジェクトリーダー(PL)

AI&ソフトウェアサービスビジネスユニット(アプリケーションサービス) アプリケーションサービス事業部 第五アプリケーション本部 第三アプリケーション設計部

【配属組織について（概要・ミッション）】 ・社会システム事業部と連携し、社会分野（エネルギー）をクライアントにした大規模アプリケーション開発をミッションとする。 ・担当するシステムは、社会インフラを支える、責任重大なミッションクリティカルなシステム。 ・社会分野において、お客さまから最も信頼されるITビジネスパートナーとなり、お客さまの企業価値向上と日立グループの事業拡大への貢献をめざす。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 社会分野（エネルギー）の大規模アプリケーション開発 プロジェクト事例： ・エネルギー

正社員

定時時間制

8:50〜17:20

実働7時間45分、休憩45分 ※事業所によって時間帯が異なる場合あり。

東京都 神奈川県川崎市幸区

神奈川県川崎市幸区 但し、実際の就業場所は、東京都内または東京近辺（千葉・埼玉・神奈川等）※顧客先常駐・転勤可能性あり

健康保険、労災保険、厚生年金保険、雇用保険、介護保険

受動喫煙防止措置

屋内全面禁煙または空間分煙された屋内喫煙所あり

退職金制度、社員持株会制度、確定給付型企業年金

残業手当、住宅手当