【＜横浜＞SAP運用・保守エンジニア】

SAP導入済みのお客様に対するアプリケーション保守業務を担当していただきます。 主に、業務部門・IT部門からの問い合わせ対応を起点に、状況調査、原因切り分け、回答・対処を行います。 ・SAP標準機能・設定に関する問い合わせ対応 ・マスタ/カスタマイズの追加・変更対応 ・不具合発生時の原因調査および軽微な修正（ABAP等） ・影響範囲確認、対応方針整理、顧客への説明 ・必要に応じてベンダー/SAPサポートへのエスカレーション ・改修後の動作確認・テスト、リリース対応 ※ジョブ監視・定型運用作業はほとんどなく、アプリ保守が中心です。 ◆業務魅力 ・導入後の“リアルな業務”に深く関われる 　実運用で発生する課題に向き合うため、業務理解とSAP知識が着実に深まります。 ・調査・切り分け力が評価される仕事 　「原因を見抜ける」「適切な対応を選べる」技術者が正当に評価される環境です。 ・無理なアドオン開発や炎上案件が少ない 　既存システムを安定して支えることを重視しており、落ち着いた案件が中心です。 ・長期で特定顧客を担当 　短期で現場が変わることは少なく、腰を据えて改善・品質向上に取り組めます。 ◆キャリアパス ・シニア保守エンジニア 　難易度の高い問い合わせ、障害調査の中核担当 ・改善提案・小規模エンハンス担当 　運用改善、設定見直し、軽微な機能追加の企画・設計 ・保守チームリーダー 　問い合わせ全体のコントロール、若手育成、顧客窓口 ・保守事業拡大推進責任者 　保守事業拡大に向けての推進責任者の立場 ※志向により、将来的にアプリ導入コンサルへのステップアップも可能です。

会社の定める業務

・SAPの運用保守または導入後保守の実務経験（目安：3年以上） ・以下いずれかの経験 ∟問い合わせ対応（調査・原因切り分け・回答） ∟カスタマイズ設定の追加・変更 ∟ABAPによる調査・修正経験（大規模開発は不要） ∟顧客への技術的内容の説明・顧客折衝含む調整経験

・導入よりも、既存システムを安定して支える仕事にやりがいを感じる方 ・表面的な回答ではなく、原因をきちんと調べて説明できる方 ・顧客業務を理解し、「どうすれば困らないか」を考えられる方 ・一人で抱え込まず、必要に応じて相談・エスカレーションができる方 ・地道な改善・品質向上を積み重ねることが得意な方

520万円〜857万円

想定年収＝〔基本給×12カ月〕＋〔賞与×2回〕＋〔残業代18.9h×12カ月〕 ※１．基本給：268,500円～409,500円 ※２．賞与：6月・12月に支給。想定年収は2025年度賞与水準で試算。支給は個人評価で増減。 ※３．残業代：実績に応じて1分単位で支給。想定年収の18.9h月は、2025年度全社残業平均にて試算。 ※４．上記とは別に住宅手当、子ども・介護等支援手当など各種手当あり

268,500円〜409,500円

賞与：2回（6月、12月）

・SAPコンサルタント

正社員

月19時間

神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1横浜ランドマークタワー

本社オフィス 顧客先（神奈川県、東京都23区内）

健康保険、労災保険、厚生年金保険、雇用保険

・各種団体保険

財形貯蓄

126日

土日祝休み、有給休暇、リフレッシュ休暇、年末年始休暇、夏季休暇

・年間休日126日＋一斉年休3日　　※2025年度勤務カレンダー ・土日祝日休み・年次有給休暇24日付与(入社初年度より最大24日付与、入社初年度は入社月応じて案分して付与) ・夏期休暇５日(年休による時期選択制) ・年末年始休暇12月31日～1月3日(前後に特別休日、一斉年休を設定して長期休暇となるように毎年勤務カレンダーを設定) ・時間単位、半日単位年休あり ・リフレッシュ休暇 勤続年数に応じて5日間(10･15･20･30･35･40年)、10日間(25年)の休暇を取得することが可能

育児休暇、介護休暇、産前産後休暇、育児支援制度

・介護休暇 2週間以上の介護もしくは、介護に順ずる看護のために1事由につき、通算1年以内の休暇を取得することが可能 仕事・子育て支援制度 ・出産休暇 　産前8週間(多胎妊娠14週間)、産後8週間の休暇を取得することが可能です ・育児休暇 子どもが小学校1年修了時の3月31日までの通算3年間を限度として、必要な期間に休暇を取得することが可能です(法律上は最長２歳まで) ※ 育児による退職者の再雇用制度(リターンエントリー制度)あり ・不妊治療休暇 　配偶者または同性パートナーを有し、不妊治療のために通算1年以内の必要な期間に取得することが可能です

残業手当、住宅手当

・子ども・介護等支援手当 　扶養親族1名につき月額16,600円を支給 　会社が認める扶養親族に対して、人数の上限を設けず支給します。 ・住宅手当制度 単身：賃貸借住宅家賃×50%※ 　限度額：地域に応じて21,500～31,500円 世帯：賃貸借住宅家賃×50%※ 　限度額：地域に応じて42,500～62,500円 <支給期間> 　　単身：実年齢34歳到達の年度末まで 　　世帯：実年齢40歳到達の月末まで